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デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?図を用いてわかりやすく解説

研修・人材育成
デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?図を用いてわかりやすく解説

経済産業省も推進しているデジタルトランスフォーメーション(DX)ですが、どのように理解し進めていけば良いのでしょうか。

この記事では、デジタルトランスフォーメーション(DX)とは何かを解説したうえで、企業の導入事例を紹介します。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは?わかりやすい図で解説

デジタルトランスフォーメーション(Digital Transformation)とは、簡単に言うと、デジタル技術によって事業を抜本的に変革することです。

デジタルトランスフォーメーション(DX)は、もともと、ウメオ大学(スウェーデン)のエリック・ストルターマン教授が2004年の論文「INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE」の中で提唱した“ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる“という概念です。

この定義だけでは、大まかで想像がつきにくいと思います。

日本では経済産業省により2018年に以下の通り定義され、今や国家の推進するプロジェクトとなっています。

企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。

デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン(DX 推進ガイドライン)Ver. 1.0

このように、デジタルトランスフォーメーションとは、単純なIT化や、IoTやAIなどのデジタル技術を活用することのみではなく、デジタル技術を使い全く新しい便利なビジネス形態を実現することを指しています。

デジタルトランスフォーメーションとは何か?デジタル化・IT化との違い

デジタルトランスフォーメーションは、DXと略されます。

英語では「トランスフォーメーション」など、実際には「X」の文字を含まないいくつかの言葉を「X」と略す風習があり、DXもこれに起因しています。

デジタルトランスフォーメーションがもたらす未来とは?

総務省は、デジタルトランスフォーメーション(DX)により、社会全体がサイバー空間とつながり、交通、生産、安全、医療などが総合的に最適化される未来が訪れると予測しています。

さまざまなシステムにAIやIoTなどの情報通信技術(ICT)が活用され、それらがリアルな社会とサイバー空間の区切りなく活用されることで、快適な移動や効率的な生産が実現されるという考え方です。

現在においても、IT技術の活用は進んでいます。具体的には、以下のような例が一般的にも見られるようになってきました。

  • デジタル家電を外出先からモバイルで操作する
  • シェアリングやサブスクリプションなどのサービスによりモノを所有せずレンタルできるようになった
  • 自動運転のできる自動車が登場した

現在では、これらの技術はサービスやメーカー単位で独立しているものも多いですが、将来的に社会全体のデジタルトランスフォーメーションが進めば、社会全体にとって最適なものに変貌すると考えられています。

デジタルトランスフォーメーションのもたらす未来とは?

 

企業のデジタルトランスフォーメーション導入

デジタルトランスフォーメーション導入への取り組みは、大きく次の2つで構成されます。

事業:DXに関わる経営のあり方や仕組み

デジタルトランスフォーメーション推進のためのアプローチや目指すゴールは、企業により異なります。デジタルトランスフォーメーションが実現した社会に対応するため、既存事業の改革や新規ビジネスの創出、ビジネスモデルの変革が必要となります。

環境整備:DXを推進するための基盤となるITシステムの構築

デジタルトランスフォーメーションには、新しいビジネスモデルに対応できる企業内部の変革が必要とされます。

経済産業省では、既存システムの課題が解決せずデジタルトランスフォーメーションが実現しないケースを「2025年の崖」と定義し、最大で年間12兆円の損失につながると危惧しています。ブラックボックス化、複雑化した既存のシステムを刷新し、開発や運用のプロセスを見直すことが期待されます。

企業のデジタルトランスフォーメーションに必要なこととは何か?

 

DXを支える新しいテクノロジー

デジタルトランスフォーメーションを支える最新のテクノロジーとして、注目される技術をそれぞれ確認しましょう。

クラウド

デジタルトランスフォーメーションの実現には、市場の動向や顧客情報に関する膨大なデータが必要です。クラウドサービスとは、従来のダウンロードが必要なソフトウェアや物理的なサーバーではなく、インターネット上でさまざまなツールの使用やデータ保存、システム開発が行えるものです。

膨大なデータを使用するデジタルトランスフォーメーションにおいて、クラウドの活用は必須だといえます。

IoT

日本語では「モノのインターネット」として知られる技術です。さまざまなモノ、場所などとインターネットを繋ぐことで、機械の制御や情報収集などを行える仕組みです。センサーや人の操作から情報を取得し、その情報を解析して、家電を操作したり故障を直したりといったフィードバックを行います。

デジタルトランスフォーメーションとIoT

5G

第5世代移動通信システムとも呼ばれる新しい通信インフラのことです。

「高速大容量」で容量の大きいVR動画などの通信もスムーズにできるほか、「低遅延通信(タイムラグ)」「多数同時接続」という特徴を持ち、IoTや医療現場などでの活用が期待できます。

AI

AIとは人工知能のことです。現在、一般的には、収集した大量のデータ(ビックデータ)をから判断の仕方を学習し、単純作業などを行える機能を指すことが多いでしょう。今後もさらなる発展が見込まれ、デジタルテクノロジーの活用には欠かせない存在といえます。

 

事例に学ぶデジタルトランスフォーメーション

国内外の企業によるデジタルトランスフォーメーションの事例を見ていきましょう。

Amazon

Amazon.comは世界に物流センターをもつ世界最大級のインターネット通販サイトです。世界で1億人以上のユーザーを抱えるAmazonはユーザーファーストの視点から、デジタルトランスフォーメーションの取り組みを行っています。

  • Amazonプライムで動画や音楽の配信サービス、電子書籍サービスなどの豊富なデジタルコンテンツを定額で提供
  • レコメンデーション機能、カスタマーレビューなどの機能充実

Amazonでは、動画配信サービスのPrime Videoが日本でサービスを開始した2015年から右肩上がりに売り上げを伸ばし、2019年度の決済では前年比20%増となっています。

Uber

ウーバー・テクノロジーズは、インターネットを利用し買い手と売り手を繋ぐコーディネート事業として配車サービスと料理配達サービスを行っています。買い手側は手間を省き、売り手側は空いた時間で仕事ができるという新しいシステムです。

  • Uber自身が配車せず、配車・カーシェアリングサービスを実現
  • Uber自身がレストランを保有せず、外食産業で注目されるUber Eats(ウーバーイーツ)を運用

いずれも空いた時間を利用したい一般ユーザーがサービス提供に関わっていることが特徴で、2019年のライトシェアビジネスによるUber Eatsの売上伸び率は、前年比68%にも拡大しています。

Uberのデジタルトランスフォーメーションのイメージ

Airbnb

Airbnbは宿泊施設や民泊のマッチングサービスで最も有名な企業です。事業運営のために、データから有益な知見を導き出すデータサイエンティストを150人以上抱え、今や310億ドル(約3兆3000億円)の企業価値が付くと言われています。

  • 貸主を増やすための広告や価格設定などをAIが対応
  • 貸し借りの対応は全てオンラインで完結できる
  • 現地ホストが案内するそこでしかできない体験を販売

住宅宿泊事業法が施行された日本においても、地域の活性化や空き家対策として各自治体と連携を明らかにしており、今後の動向にも期待が高まります。

トヨタ自動車

日本を代表する自動車メーカーであるトヨタ自動車は、生産環境の改善や新技術の導入など、継続した改革を行っています。

  • クラウドを利用したシステム改革で販売店ごとにカスタマイズできる柔軟性と拡張性を実現
  • 自動車整備の新人教育にヘッドセット型のワイヤレスHoloLensを導入
  • 非接触や距離があってもバーコードを読み取れるRFIDを活用し、モノの位置情報確認や再利用を実現

これまでも生産方式の革新を担ってきたトヨタ自動車の今後に注目が集まります。

オリックス

日本の大手総合リース会社であるオリックスは、農園での計画生産の誤差の縮小と省人化を目指し、次のような取り組みを行いました。

  • 農園内の数カ所にセンサーを設置し、現場の状況可視化とデータ収集を実現
  • センサーを利用し異常時にアラームを発生する仕組みを構築
  • 数年分のデータを解析することで収量の相関を分析可能となった

デジタルトランスフォーメーションによる効率的な運営が、生産量の安定につながると考えられます。

オリックスのデジタルトランスフォーメーションのイメージ

資生堂

化粧品業界のトップメーカーである資生堂は、ユーザー視点での新しいビジネスモデル開発のため、IoTスキンケアシステムOptune(オプチューン)を開発しました。

  • 美容部員が行っていたスキンケアアドバイスをIT技術で再現
  • Optuneによりユーザーは自分に合ったスキンケアがわかり、ユーザーデータを蓄積できる
  • Optuneに定額制プランを取り入れることで、ユーザーとの継続的な接点を持てる

従来の、顧客が購入した化粧品の使用状況を企業側が把握できないという課題を解消できると考えられます。

 

デジタルトランスフォーメーション(DX)はさまざまなセクターでの目標設定、実施が必要です。そのためには、社内のIT人材が不足しているという企業もあるのではないでしょうか。

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