UdemyBusinessを活用して自律的な学習文化を醸成、更なるDXの加速へ

小野薬品工業株式会社

小野薬品工業株式会社は、1717年の創業以来300年以上にわたって、各時代の痛みを癒すことを考え、患者さんの健康を願い、邁進してきました。医療ニーズの高いがん、免疫、神経およびスペシャリティ領域を重点領域に定め、それぞれの領域でヒト疾患バイオロジーを掘り下げ、医療ニーズを満たし得る新薬の創製を目指して、創薬力の強化に努めています。世界をリードする大学や研究機関との研究・創薬提携を強化・拡充しているほか、新薬を世界中に提供できるよう、グローバル開発を進め、米国での自社販売を目指しています。そうした戦略を支えるため、2022年度より「デジタル・ITによる企業変革」を掲げ、デジタル技術利活用を推進しています。そこで今回は、デジタルテクノロジー本部ビジネスソリューション二部デジタル推進課(以下、デジタル推進課)の社員の皆さまに、同社のDX推進戦略、Udemy Businessを導入した背景や活用状況をうかがいました。

自社に必要なDX人財・スキルを定義し、DX人財育成プログラムを開始

2017年度、小野薬品工業は、2031年度をゴールとする長期ビジョンを策定しました。目指すのは、国内製薬大手と同程度の年間2,000億円を研究開発に投資し、革新的な新薬を世界に提供し続ける「グローバルスペシャリティファーマ」です。その実現に向けて、2031年度までの15年間を3期に区分。2022年度からの第２期中期経営計画では、DXや人財の観点で、経営基盤の強化を図るためのDX推進戦略を打ち出し（図1）、様々な取り組みを展開しています。

デジタル推進課 課長の大西徹さんは、同社のDX推進戦略を次のように説明します。

「企業理念を実現し、弊社の挑戦を加速するために打ち出したDX推進戦略は、『人』を中心に捉えているのが特徴です。弊社では、患者さんとそのご家族、医療従事者、社員、そして多様なパートナーの体験価値を向上させることが重要だと考えています。そうした『人』の活力を高められれば、企業の生産性と創造性を高められるからです。ここで大切なのがDX推進基盤の強化です。IT・デジタル基盤の整備や人財育成を通じ、社員が「こうありたい」と描く未来の実現に向けて日常的に変革を考え、実行できる環境を醸成し、デジタル・ITによる企業変革を進めたいと考えています。」

DX人財の育成を統括するデジタル推進課は、2022年度、自社に必要なDX人財を定義し、それぞれのDX人財に必要なスキルを整理しました。その上で、全社員を対象としたDX人財育成プログラムを策定しました。
「プログラムの中で、研修は3つのレイヤーに分けて設定しました。①DX牽引（ビジネス変革のための課題領域を設定し、DXプロジェクトを企画・管理・遂行できる）、②DX参加（DXを理解し、DXプロジェクトに参加した際に重要な役割を果たせる）、③DX理解（デジタルテクノロジーの概要とビジネス変革の重要性を理解している）です。それぞれ求めるレベルに到達できるよう、カリキュラムを組みました（図2）。」（大西さん）

DXに関する自己学習と資格取得の学習にUdemy Businessを導入

同社は、DX人財育成プログラムのメニューの1つとして、2022年にUdemy Businessを導入しました。その背景には、社員の自律的な学びを支援したいという思いがありました。
「体系的な研修プログラムを提供する一方で、社員のスキルや志向、興味・関心、目指すキャリアなどは、様々です。そこで、多様なニーズに応えられる個別最適な学びの機会も提供したいと考え、オンライン学習サービスの利用を検討しました」（大西さん）

複数のオンライン学習サービスを比較し、Udemy Businessを導入した同社。その理由を大西さんはこう説明します。
「デジタル関連を中心に、非常に幅広い講座ラインナップがあることは勿論、最新トレンドに合わせて常に更新され続けていくという点は、大きなポイントとなりました。また、多くの企業における導入実績からくる信頼度の高さも後押しとなりました。導入前に数か月間のトライアルを行い、『有用な講座が多数受講できる』と参加者から高評価でした。そこで、全社的に受講希望者を募ることにしました」

先ずは小さく始めるため、受講希望者を200人として募集したところ、半日で定員いっぱいになりました。
「『追加募集はしないのですか』といった問い合わせが多数寄せられました。そこで、急遽300人プラスして500人に拡大しましたが、それもわずか3日で埋まりました。社員の学びの意欲の高さを実感し、2023年度は約1,000名の社員が活用しています」（大西さん）

Udemy Businessの活用で、自律的に学ぶ文化を醸成し更なるＤＸ推進へ

同社は、社員が自律的に学ぶ文化の醸成にも力を入れています。具体的には、Udemy Business受講者同士が情報交換できるよう、社内用SNSのコミュニティを立ち上げました。コミュニティではUdemy Businessの使い方やお勧めの講座などの情報発信も行っています。デジタル推進課の結城さんは、その狙いを次のように話します。

「人気講座のランキングやデジタルに関連するお勧めコンテンツなどを紹介しています。また、Udemy Business受講者から使い方などの質問も受け付けています。私たちからの情報発信後は、Udemy Businessの受講時間が増える傾向が見られるなど、発信による一定の効果を実感しています。今後も継続的に情報発信していきます」

Udemy Businessの受講者にアンケートを実施したところ、様々な分野の講座が豊富に用意されており、学びたい時に学べる環境が整っている点を評価する声が多く集まっていると、結城さんは述べます。
「受講者からは、『BIツールの使い方やPower Automateによる業務自動化など実務に直結したスキルが学べた』『PythonやChatGPT、AWSなどのデジタル関連の知識が身についた』『統計検定や応用情報技術者などの検定/資格取得に役に立った』といった声が聞かれました。Udemy Businessで学んだことを実務に生かしている社員も一定数いて、手応えを感じています」

今後、結城さんが特に期待するのは、DX推進に必要な自律的な学びの文化が醸成されていくことです。
「DX推進には、社員一人ひとりが新しいスキルや知識を獲得するための意欲と能力、すなわち”学びの文化”が不可欠です。この文化が充実することで、組織は常に進化し続けることができ、デジタルトランスフォーメーションのＸ（=変革）にも繋がっていくと考えます。学びたい時に学べる環境を提供できるUdemy Businessはこういった文化醸成のための一つの手段として非常に有効であると感じておりますので、更なる活用推進をしていきたいと思っています」

Udemy Businessで学習し、キャリアチェンジに成功

デジタル推進課の明渡伸之さんは、Udemy Businessを受講している1人です。MR（医薬情報担当者）として活躍していた明渡さんは、社内公募制度を利用し、2023年10月、デジタルテクノロジー本部に異動しました。

「コロナ禍を機にMRの働き方は大きく変わりました。医療機関に直接訪問することが難しくなり、オンラインでの情報提供が急に拡大しました。MRにもデジタルマーケティングの素養が求められるようになり、もともとデジタル分野などに興味はありましたが、より必要性を強く感じていました。（明渡さん）

その頃社内に導入されたUdemy Businessを知り、明渡さんは「便利なツールを使えるチャンスを逃す手はない」と思い、受講を申し込みました。その後、社内公募制度を利用し、以前から興味があったデジタルテクノロジー本部への応募を決意し、理解を深めるために、DX関連の講座を受講しました。
「24年間MRとして働いていた私には、初級システムアドミニストレーター、G検定は取得していたものの、実務で活用できるレベルのデジタルに関する知識や経験がありませんでした。そこでUdemy Businessを活用して、DXの概要からPythonプログラミング、AI系の知識を習得しました。」

それまでも自主的に資格取得に挑戦していた明渡さん。Udemy Businessでは学習へのハードルが低く、学習効率が上がったと語ります。
「Udemy Businessはいつでもどこでも受講できるので、夕食前などの隙間時間にも学習するようになりました。以前、G検定を取得した際は、書籍と動画サイトを活用しましたが、動画サイトでは自分が知りたい情報を探すのに時間がかかりました。一方、Udemy Businessの講座は細かくセクションが分かれていて必要な部分だけを動画で復習できるため、効率よく学べます。今は、Udemy Businessで基本情報技術者試験の学習を進めています」

現在、デジタル推進課でDX人財育成の企画などに関わる明渡さん。業務が多忙な中でも学習を継続していくためには社内に学びの文化があることが大切だと、自らの経験から感じています。
「私がリスキリングを始めたのは、周囲の同僚も自分以上に勉強していたことに影響を受けたからでした。周囲の仲間も学んでいると、自然に『自分も学ばなくては』という雰囲気になると思います。また、この分野が面白かったとか役に立つといった情報の共有も有益でした。そうした社内の誰もが自律的に学ぶ文化を醸成していきたいと考えています。今後、成果を出している社員の学習法などを共有するなど、さらに社内SNSのコミュニティを活性化させていく予定です」（明渡さん）