DX施策立案を経験する実践的な研修で、社内のマインドを変革
ＪＸ石油開発株式会社
気候変動問題への対応は全世界共通の課題であり、脱炭素、カーボンニュートラルへの動きは加速しています。それに伴い、石油・天然ガスといった化石燃料を取り巻く環境は、変化の時を迎えています。そうした中、ＪＸ石油開発株式会社では、「基盤事業」である石油・天然ガスの開発・生産事業を軸としつつ、環境対応事業を「成長事業」としてもう一つの軸に据え、「二軸経営」を推進しています。同社では、この二軸経営を支えるデジタル人材を育成するため、「Business Online Campus（BOC）」を導入しました。導入に至るまでの背景や研修の様子、受講後の感想などを社員の皆様にうかがいました。
INDEX
環境対応事業などの成長事業を推進するDX人材の育成が急務
ＪＸ石油開発は、ベトナムやマレーシアなど、世界各地で石油・天然ガス開発事業を展開するほか、低環境負荷型事業への取組みを推し進めています。今後の経営計画をふまえ、人材育成において重視していることをデジタル推進部デジタル推進グループの板橋さんは次のように話します。
「デジタル推進部では、二軸経営を推進していくために不可欠なのは、DXの先駆者となる『DXビジネスデザイナー』の育成だと考えました。当社におけるDXビジネスデザイナーとは、 『 データとデジタル技術に関する知識やスキルを活用し、DXやデジタルビジネスを企画・立案・推進することで、新たな価値の創造を実現できる人材 』 『 データとデジタル技術を活用して、ビジネスモデルや業務そのもの、組織、プロセス、企業文化などを変革できる人材 』 です」
そうしたDXビジネスデザイナーを育成する上での課題について、同グループの小久保さんは次のように捉えていました。 「技術や事業管理など、それぞれ部門のプロフェッショナルがDX関連の知識を身につけられるようにと、Udemy Businessを利用したデジタルリテラシー研修を実施しました。しかし、デジタル技術を自身の業務にどのように活用していくべきかを考える実践的な機会が不足しており、社内でも育成のノウハウが十分にありませんでした。そんな折、ベネッセから、Business Online Campus（以下、BOC）を紹介してもらいました」
アウトプット中心でカスタマイズ可能なBOCのDX研修を導入
BOCは「学び続ける人」のコミュニティを企業内に醸成するオンライン学習プログラムで、特徴は３点あります。
1点目は、Udemyの人気講師がライブ講座での直接指導とチャットでのフィードバックを行い、講師や受講者同士の双方向でのやりとりを通じて学びを深められること。２点目は、短期間でUdemy講座でのインプットと、講義内での演習とフィードバックを繰り返す実践的な内容であること。3点目は、導入企業が育成を目指す人材像に合わせて、内容をカスタマイズできることです。
小久保さんはこれらの点に魅力を感じ、まず自身がBOCのA Iをテーマとしたプログラムに参加しました。
「ライブ配信なので、講師の方にわからないことをすぐに質問できたり、提出した課題に対して直接アドバイスがもらえたりするなど、インタラクティブな点がとても魅力的でした。弊社のDX研修に適しているのではないかと、同じ部署の板橋に推薦させていただきました」
小久保さんからBOCの推薦を受けた板橋さんは、ちょうどその頃、インプットで終わりにせず、実践的なアウトプットまでを行う研修の実施を考えていました。
「従来から受講していたUdemy Business などのオンデマンド型の研修だけではなく、インタラクティブな研修を考えていたところ、小久保より紹介を受け、BOCを知りました。知識・技能は、インプットしたものを業務の中でアウトプットすることができて、初めて身についたと言えるでしょう。受講者自身が『自分でもDX施策を立案できる』というところまで実感してほしかったため、BOCの実践的な研修内容は当社にとても適していると思いました」
また、同社でBOC導入の決め手となったのは、会社の意向に沿った研修のカリキュラムをカスタマイズできるという点だったと、同グループの松尾グループマネージャーは、話します。
「ベネッセの担当者から、まずDX人材育成のスタンダードな内容である90分×3回の研修を提案してもらったのですが、実践的なアウトプットにつなげるためには時間が少し短いと感じました。そこで、ベネッセの担当の方にも、当社が目指すDXビジネスデザイナーの要件を理解していただいた上で、研修内容を９日間へとカスタマイズしました。その結果、非常に濃密で充実した研修を実施することができました」
同社では、DX施策を立案＆提案する９日間のカリキュラムを設計しました。具体的には、最初の３日間は、DXビジネスデザイナー入門講座として、自社で行うDX施策の仮説を立案、次の３日間は、デザイン思考・プロダクト企画入門講座として、デザイン思考のアプローチでDX施策の仮説をブラッシュアップします。そして、最後の３日間をDX施策立案ブートキャンプと称し、DX施策を事業計画書化し、最終日に役員に提案するというものです。
本研修の受講者を募集したところ、若手やシニア、技術系や事務系など、年齢・部署関係なく応募があり、11人の社員が参加しました。
研修の進行は、Udemy Businessの講師が務めましたが、ベネッセの担当者も立ち会いました。研修開始後も、板橋さんは、ベネッセ担当者と研修の振り返りを行い、研修内容をブラッシュアップしていきました。
「私たちも研修に参加し、受講者の様子を見ていました。初日は、議論で沈黙が続く場面もあったため、毎回、研修後にベネッセの担当者と打ち合わせを行い、どうしたら議論が活発になるのかなど改善策を話し合いました。受講者の様子に応じて研修内容を調整したことによって、日を追うごとによい研修になっていったと思います」
アジャイルに業務を進めていく手法を実践的な研修で学ぶことができた
受講者からは、多くの気づきを得たという声が挙がっています。受講者の1人、第２事業本部技術２部の黒木さんは、メイン担当の石油開発業務のほかに、環境対応事業に挑戦しており、DX施策を自分で立案するという研修の趣旨にひかれて受講したと言います。
「今回、研修に参加して一番勉強になったのは、アジャイルに物事を進めていくという仕事のやり方です。通常、石油開発は、鉱区に参入してから油を生産するまで早くても5〜10年はかかり、成果を出すまでに非常に長い時間を要するというのが常識でした。しかし、急速な世の中の変化に対応するためには、今回学んだようなアジャイルな仕事の進め方で、物事を考えていく必要があると強く感じました」
企画部戦略企画グループの大谷さんは、担当する新規事業創造活動にあたって役立つと考え、同研修を受講しました。
「新規事業創造をサポートする立場として、自分自身がまずDX施策立案のプロセスに必要な知識やスキルを身につけることで、もっと的確な支援をできるようになりたいという思いがありました。これまでデザイン思考に関しては少し勉強していましたが、今回の研修でデザイン思考の中にも他の人を巻き込みながらアイデアを作っていく方法など、様々なフレームワークがあることを学び、新規事業創造においても応用できないかと検討中です」
総務部総務・広報グループ 石垣さんは、DXを活用した業務効率化の方法を模索するため、本研修に参加しました。他部署の社員とチームを組み、社内の課題を解決するためのDX施策立案を議論する中で、長年受け継がれてきた業務プロセスに関して、多くの部署が同じような悩みを抱えていることに気づいたと言います。
「業務遂行プロセスに改善点があったり、もともと複数の会社合併により設立された会社であるため、新たな企業文化の形成に課題があることが分かりました。研修の最終発表では、『新しい価値の創造や社員の一体感を醸成するための組織カルチャーをつくろう』とチームメンバーと提案しました。」
DXに踏み切るためのマインド・チェンジに成功 その輪を社内で広げていきたい
受講者の声の中で板橋さんが特にうれしかったのは、「早速、自分の業務で生かしたい」というコメントでした。
「研修で学んだことを所属部署で実践してほしいという思いで、今回の研修を企画しました。受講者からの想定以上の高評価に、大きな手応えを得ました。研修を通じて各部署に蒔かれたDXの種が、芽吹き、その芽が大きく成長していくよう、支援を続けていきます」（板橋さん）
今回の研修について、コスト面からも満足できたと、松尾さんは話します。
「他社からもDX研修の提案がありましたが、BOCは内容だけでなく、コストにおいても優位性があり、費用対効果が高い研修だったと感じています。今回は、部署を横断した受講者グループで役員への提案までを行いましたが、自分の部署でDXを実現するためにはどうすればよいのか、より一段階上のフェーズを目指していきたいです。加えて、AIや機械学習などの最先端のデジタル技術に精通した高度DX人材の育成にも力を入れていきたいと考えています」
小久保さんは、今後の展望を次のように述べます。
「業務のデジタル化やDX推進において、社員のマインド・チェンジは重要です。今回の研修は、双方向型で学びながら、自らDX施策を立案するというアウトプットにこだわった内容だったからこそ、受講者はマインド・チェンジができ、研修に対する満足度も高かったのだと思います。今後も、今回のような実践的な研修を実施し、社員の挑戦を後押ししていければと考えています」
インタビューの様子はこちら(2022年 ３月撮影）
